Suggested ICC Mediation Clause (Japanese version)

当事者は、選択した条項を、その固有の状況に適合させる自由を有している。例えば、当事者は、調停とは異なる和解手続の利用を明示することを希望する可能性がある。さらに、調停と仲裁の双方あるいはいずれか一方についての言語や場所を規定することを希望する可能性もある。

各条項の下に加えられた説明は、特定の状況に最も合致する条項を当事者が選択することへの助けとなることを目的とするものである。

条項の作成時には、文言が曖昧になる危険性を避けるよう、常に注意が必要である。不明瞭な文言は、不確実性と遅延の原因となり、紛争解決過程を阻害するか、または危険にさらす可能性さえある。

こうした条項のいずれかを契約に含める場合、当事者は、適用される法規の下での条項の執行可能性に影響を与えるかもしれない要因を考慮することが推奨される。